ブログ
KARADA(からだ)内科クリニック院長の佐藤昭裕です。
5月1日に厚生労働省より、新型コロナウイルス感染症の隔離解除基準変更について通知がありました。まとめると、
- 宿泊または自宅療養の解除がされれば就業制限も解除としてよい
- 宿泊または自宅療養を開始した日から 14日間経過していれば、就業制限解除時にPCR検査は必須ではない
- 勤務を開始する際、職場に証明(隔離解除証明書など)を提出する必要はなし
ということです。
コロナ感染者の職場復帰とPCR検査
このことから、「自宅や宿泊施設で隔離可能な軽症例については、PCR検査を行わず、療養から2週間たっていれば隔離解除・職場復帰可能」ということです。
病院に入院されているような中等症～重症な方については、これまで通り2回のPCR検査陰性を確認しているところが多いようです
(2回陰性化確認前に宿泊施設や自宅などへ移動し自宅待機となることもあり)。
これまでの研究から、最もウイルスを多く周囲へ感染させる時期は、症状がでる2日前から発症当日で、その後徐々にウイルス量は下がり、発症から1週間を超えるとほとんど感染性がなくなっていくことがわかっています。
ただし、PCR検査が再陽性化することもあり、退院後2週間は「自身の健康観察」、「手指衛生の徹底」、「変わったことがあった際には速やかに保健所へ連絡」が求められています。
コロナではない人の職場復帰目安は？
では、「コロナとは診断されていないけど、風邪症状があって自宅療養していた人」はどうすればよいかというと、日本渡航医学会や産業保健委員会から、下記のような基準がだされています。
- 発症後に8日経過
- 薬剤を服用していない状態で、解熱後および症状消失後3日が経過している
今はわざわざ病院へ行かなくても、オンライン診療を利用して、「いつから会社に行っていいか」、「家庭内隔離を実施しているけどいつまでやればよいか？」などを気軽に相談することもできます。
記事を読まれてもよくわからなかった方は、是非ご相談ください。
当院ではオンライン診療も行っております。
遠方地でお困りの方がございましたら、ご相談ください。
The following two tabs change content below.
KARADA内科クリニック院長。医学博士。日本感染症学会専門医・指導医。
総合診療医として全身の幅広い診療と、感染症専門医としてHIV感染症や結核、マラリアなどの診療に加え、集中治療、院内感染対策、ワクチン診療などに従事。
「東京都感染症マニュアル2018」や「感染症クイック・リファレンス」などの作成に携わる。
東京医科大学病院感染症科医局長や東京医科大学茨城医療センター感染制御部部長、感染症科科長などを歴任し、現職に至る。
●日本テレビ スッキリに感染症専門家として毎週出演していた他、世界一受けたい授業・ザ！世界仰天ニュースなど出演多数
●Yahoo!ニュース公式コメンテーター